高齢者がスーパーで買い物できなくなったらどうする??対策をご紹介!

近年、郊外型大型商業施設の進出によりスーパーの閉店が相次いだり、運転免許の返納をする高齢者の増加傾向によって、「近くにスーパーがない」「スーパーまでの交通手段がない」といった理由でスーパーで買い物ができない高齢者が増えています。

スーパーは新鮮な食材や日用品を手頃な値段で販売するという魅力があるため、スーパーで買い物ができなくなる事は高齢者の生活に大きな影響を与えます。

また、インターネット上では離れて暮らす高齢の家族が買い物に困っているがどうしたら良いのかといった相談も多く見られます。

高齢者にとっての買い物は単なる食料や日用品を購入するためだけではなく、社会活動の意味をなす場合もあり健康予後に影響する場合もあります。

スーパーで買い物ができなくなった際には食料や日用品を配送してもらうサービスや移動スーパーの利用によって食料品や日用品の入手経路を得る事、社会との関わりを維持する自治体の取り組みに参加するといった対策も必要です。

今回本記事ではスーパーで買い物ができなくなる事による高齢者の生活への影響や、状況を改善するための対策をお伝えします。

高齢者がスーパーで買い物ができなくなるとどうなる??

高齢者がスーパーで買い物ができなくなるとどうなる??

スーパーは新鮮な食料品の他、生活に欠かせない日用品を手頃な価格で販売しているのが魅力であり、年金生活者も多い高齢者にとっては欠かせない存在です。

そのため、スーパーで買い物ができなくなる事は食料品や日用品の入手経路を失うだけではなく、買い物自体の単価にも影響を与える事になり得ます。また、買い物は高齢者が外出をする貴重な機会でもあり、買い物の場所を失う事で生活の活気を失う原因ともなるのです。

本章ではこれらの点を踏まえながら、高齢者がスーパーで買い物ができなくなる事でもたらされる影響についてお伝えします。

食料品や日用品を買うことができず、健康や衛生が保てなくなる

これまで馴染みのスーパーで食料品や日用品を購入してきた高齢者にとって、スーパーで買い物ができなくなる事は食料品や日用品の入手経路を失い、生活の崩壊に直結します。

特に、一人暮らしの高齢者で暮らしに関する相談ができる家族等がいない場合は、対策をする事ができず自宅に閉じこもったまま、食事を摂らなかったり入浴や排泄の面で不自由さを抱えたまま長期間過ごし、健康を損なったり衛生が維持できないというケースも見られます。

そのため、スーパーで買い物ができない高齢者が家族の場合は対策をする事はもちろん、近隣でその様な一人暮らしの高齢者に遭遇した場合、状況によっては自治体の介入が受けられる様な橋渡しをする事も必要です。

コンビニで買い物をする場合、買い物の単価が上がる

馴染みのスーパーが閉店してしまったいう場合でもコンビニエンスストアが近くにあるという場合もあります。

最近ではコンビニの惣菜や弁当も美味しい商品が多く、生鮮食品も取り扱う店舗が増えているため、一人暮らしの1食分に見合った量の商品が販売されているため、噛む力や飲み込む力に問題がない場合は、一人暮らしの高齢者も便利に利用する事ができます。

しかし、一般的に知られている様にコンビニの販売価格はスーパーと比較して割高であるため、買い物をした際の単価が高くなります。

そのため、年金生活者も多い高齢者の生活を圧迫する可能性もあるのです。

商品選択の幅を広げるためにも、より手頃な値段で買い物ができる方法を提案できるとベストです。

社会活動の機会が減り、生活の活気が失われる

高齢者にとって買い物は、単なる食料品や日用品を購入する手段にとどまりません。

買い物の計画やスーパーまでの移動、店員さんとの会話、金銭の管理といった一連の流れは自宅にこもりがちな高齢者の貴重な社会活動の機会となります。

そのため、高齢者がスーパーに買い物に行けなくなった場合、社会活動の機会が減る事で生活の活気が失われる事もあります。

また、外に買い物に出かける高齢者程健康状態が良好であるという調査報告もあり、生活の活気が失われる事で足腰が弱くなるといった身体機能の低下に繋がる可能性もあるのです。
(参考:厚生労働省 超高齢化社会を見据えて、高齢者がより良く高齢者がよりよく生きるための日本人の食事を考える)

高齢者が外に買い物に出る事ができなくなった場合には、社会活動の場を新たに設ける等、日常生活を単調にしないための工夫が必要です。

高齢者がスーパーで買い物ができなくなった場合の対策は!?

高齢者がスーパーで買い物ができなくなった場合の対策は!?

前章では、高齢者がスーパーで買い物が出来なくなる事でもたらされる影響についてお伝えしました。

買い物に不自由がある場合、食べる物や使用できる日用品に制限が出る、自宅に引きこもりがちになる等、その人の心身への影響も起きかねません。

そのため、高齢者がスーパーで買い物ができなくなった場合には早急に対策が必要です。最近では食材や日用品を配送してくれるサービスや、自治体における一人暮らしの高齢者を支える取り組みも多くあります。

特に高齢者の場合は買い物による重い荷物を長い距離持ち運ぶ必要がなく、買い物のサービスに留まらず高齢者の様子を観察できるようなサービスが求められます。

この事を踏まえ、本章ではこれらの方法を活用しながら、高齢者の買い物や社会生活に関する問題への解決策をご紹介します。

食材の宅配サービスやドラッグストアの配送サービスを利用する

近隣のスーパーが閉店する等してスーパーで食材や日用品の購入ができなくなった場合に健康や衛生を保っていくために助けになるのが、大手スーパーやドラッグストア、食材の配送業者が展開する配送サービスです。

配送サービスを利用する事で店舗までの移動や思い荷物の持ち運び等をしなくても良いため、足腰が弱くなりがちな高齢者にとっては嬉しいサービスです。

大手スーパーが展開するいわゆる「ネットスーパー」は食料品、日用品どちらも数多くの品揃えがあり、注文の当日〜翌日には自宅に商品が届くスピードが魅力です。

ドラッグストアの配送サービスは店舗で購入したものを自宅に配送するサービスの他、インターネット上で注文し自宅に配送してもらう通信販売を行うメーカーもあります。

ドラッグストアの配送サービスは生鮮食品や冷蔵、冷凍食品は対象外ですが、インスタント食品や缶詰、飲料等は日用品と一緒に配送してもらえるので、生鮮食品を買う機会が少ない人は便利に利用できます。

食材の配送業者は多数の参入があり、生鮮食品からインスタント食品、日用品まで幅広く取り扱う業者、宅配弁当に特化した業者等業者によって特色があるため、調理の可否等その人の生活状況に合った業者を選ぶ事が必要です。

食材の配送業者は商品の受け渡しの際に配達員が高齢者の自宅に訪問するため、高齢者と言葉のやりとりをしたり、身の周りの様子の変化等に気づいてもらいやすいというメリットもあります。

配送サービスの利用方法は、会員登録の上インターネット上での注文が必要となります。

一定額の購入で配送料が無料となる場合が多いですが、一人暮らしの少量の買い物では配送料がかかるというデメリットもあります。

支払いは現金やクレジットカード、電子マネー等様々な方法で支払いができます。

そのため、この方法は普段からインターネットやパソコンの操作に慣れている高齢者であれば便利に利用ができます。

しかしそうではない場合は会員登録の際や何がどれくらい必要なのかといった場合には別居の家族とコミュニケーションを取りながら手助けを受ける必要があります。

また、食材の配送サービスは注文日の締め切りや配送の曜日等が固定されている場合も多いため、カレンダーに締め切り日や配送日を記入する等、別居の家族にも高齢者にも分かりやすく注文や配送のスケジュールを共有する事がおすすめです。

地域に移動スーパーの運用がある場合は活用する

少しでも手頃な値段で商品を購入したい、インターネットは使う事ができないといった場合におすすめなのが移動スーパーです。

スーパーで販売される生鮮食品や日用品等を軽トラックで自宅近くまで移動販売してくれる移動スーパーは、近年民間企業のフランチャイズ展開や自治体との提携で全国的に運用されるようになりました。

1週間に2回程度巡回してくれるため、新鮮な生鮮食品が手に入ります。

そしてその日移動スーパーで取り扱っていない商品があっても、希望する商品を販売員の方に伝える事で、提携するスーパーで取り扱いがあるものであれば次回の巡回時にトラックに商品を積んで来てもらえるという細やかなサービスもあります。

巡回ルートや巡回する曜日は居住地の移動スーパーと提携している店舗のホームページの他、店舗や移動スーパーの運営会社に電話で問い合わせる事で知る事ができます。

気になる価格についてですが、スーパーでの販売価格に10円程度上乗せされた価格設定が多く、コンビニエンスストアで買い物をするよりも手頃な価格で購入できる場合がほとんどで、ネットスーパーで発生しがちな配送料がかからないのが魅力です。

移動スーパーはインターネットでの会員登録や注文が不要で、人を介した細やかな買い物サービスが受けられるため、インターネットを使う機会がない高齢者でも安心して利用する事ができ、利用開始時や実際に買い物をする際に別居の家族が手助けする事は多くの場合移動スーパーの巡回日を高齢者と共に確認する程度なので、一人暮らしで交通手段がない高齢者に寄り添った、家族にも安心して利用してもらえるサービスと言えます。

また、電球の交換や空調の不具合等、高齢者が一人では対応が難しいちょっとした困り事にもスタッフが対応するといった事例もあり、買い物以外でも親身に生活に寄り添うサービスが魅力です。

高齢者向けの食事サロン等を利用し、人との触れ合いを増やす

スーパーへ買い物に行けなくなった事で家にこもりがちになり、社会活動の機会が減ってしまうという場合、前章でお伝えした様に身体機能や認知機能の低下に繋がる事もあるため、できるだけ早い対策が必要です。

その様な場合、一人暮らしの高齢者の社会活動の場を維持してくれるのが自治体で運営する高齢者向けの食事サロン等の取り組みです。

食事サロンでは申し込みした人が1食500円前後、または年会費を支払う事で食事が提供され、一人暮らしの高齢者同士で食卓を囲む事ができます。

この様なサービスを受けるためには、居住地の※地域包括センターに相談する事が必要となり、食事サロン等の自治体で運営するサービスの他、民間の配食サービス、介護に関するサービス等一人暮らしの高齢者を支える様々なサービスの提案等を受ける事ができます。

食事サロンについては自治体の広報や掲示物で参加を募っている場合も多いので、記載された申し込み窓口に問い合わせるといった参加方法もあります。

自治体によって男性の参加率に差があるという課題もあるため、サロンの様子等も申し込みの際に確認すると良いでしょう。

家族が地域包括支援センターに相談を行う場合、高齢者離れた土地に住んでいる場合は高齢者が居住する土地の地域包括支援センターに相談する必要があります。

また、家族以外の第三者が近隣に住む高齢者の異変に気が付いた場合等は、第三者が地域包括支援センターに相談する事も可能です。

実際に近隣に住む一人暮らしの高齢者を最近外で見かけなくなり、久々に会ったところ人の名前を思い出せないといった認知機能の低下を示す兆候があったため地域包括支援センターに相談した事で遠方の家族も状況が把握でき、介護サービスの利用環境を整える事ができたという事例もあります。

一人暮らしの高齢者の変化には家族だけでは気付きにくいケースも多くあるため、近所の住民や配食業者等第三者のネットワークも重要になります。

※地域包括支援センター:市町村が設置する、保健師・社会福祉士・主任介護支援専門員等の専門職を配置し、高齢者や児童等幅広い年代の住民に対する福祉や生活の安定に関する相談業務を行う。医療サービスや介護サービス、ボランティアや民生委員の介入等、その人に必要な支援を多面的に展開する。
(参考:厚生労働省 地域包括支援センターの業務

高齢者がスーパーで買い物ができない事な活力の低下の原因にも。対策が必要

近年、郊外型大型商業施設の進出によりスーパーの閉店が相次いだり、運転免許の返納をする高齢者の増加傾向によって、スーパーで買い物ができない高齢者が増えています。

スーパーで買い物ができなくなる事は食料品や日用品の購入ができず食事量、内容等の健康面や衛生面が保たれない、コンビニ等で買い物をする事で買い物の単価が上がる、家にこもりがちになり社会活動の機会を失う等高齢者の生活や健康に様々な影響を与えるため、状況を打開するための解決策が必要となります。

スーパーに代わる食料品や日用品の入手経路には、食材の配送サービスやドラッグストアの配送サービス、移動スーパーの利用が挙げれます。特に移動スーパーはフランチャイズで全国展開され、一人暮らしの高齢者の生活に寄り添ったサービスとなっています。

家にこもりがちになり社会生活の機会を失うことで身体機能や認知機能の低下する事を防ぐには、高齢者の家族や近隣に住む人が高齢者の様子の変化に気づき、地域包括センターに相談する事で一人暮らしの高齢者が食事を囲む食事サロンに参加する事や適切な介護サービスを受けられる環境を整える事が大切です。

>oharu(おはる)

oharu(おはる)

自身のスポーツ経験から管理栄養士を志し、大学卒業後総合病院の管理栄養士として8年勤務する中で高齢者の栄養サポートやがん患者に対する緩和ケア等のチーム医療にも参加。現在は幅広い年齢層を対象に予防医療の分野で活動中。

【所有資格】・管理栄養士・日本糖尿病療養指導士・病態栄養専門管理栄養士・がん病態栄養専門管理栄養士